社内公募の検討にあたり、切っても切り離せないものが給料の問題。
ぶっちゃけ昇給は遅れることも。(筆者経験談)
そのため、昇級、昇格を伴う公募ならまだしも、それ以外の公募受験では出世は遅れてしまい給料に響くこともあります。
そこで大切になってくる資産運用について考えていきましょう。
<プロフィール>
・30代メーカー技術系会社員
・高専本科、編入を経て東京の国立理系単科大学院を卒業
・新卒入社した会社で社内公募にて部署異動、職種を変更
・既婚(共働き)
・趣味はガーデニング
・米国株投資をメインに2020年から資産運用を継続
主体的に生きるには何が必要か
社内公募を使うことは、すなわち主体的に自分のキャリアを築くこと。
それは給料に影響があるということでもあります。
そのために必要なことは、盤石な資産基盤を持った家計ではないかと思います。
その安心感が社内公募での異動には必要となってくると思います。
確かに、毎月カツカツな状況では精神的にも金銭的にも異動のハードルは上がってしまうな
社内公募での異動の決定的な弱点と給料影響
社内公募での異動は、決定的な弱点があります。
募集案件はハードな仕事が多い中で選考期間が短いためミスマッチのリスクがある。
社内公募で募集がかかるということは欠員が出た、もしくは事業拡大に伴う人員拡充となります。
とはいえ、欠員のパターンが多いという印象があります。
欠員が出るということは、すなわちやめた人がいるということ。
やめた人がいるということはすなわち、ハードな仕事が多いということ。
・・・・ってことは
社内公募の募集案件はハードな仕事の可能性が比較的高いと推察することができます。
一方で、社内公募は転職での選考フローよりも簡素なフローとなっていることも多く、人柄やスキルを精査できずミスマッチにつながるリスクがあります。さらに欠員補填の場合は時間的猶予も限られています。
そういった中で、公募で異動して来てもパフォーマンスをうまく発揮できないこともあるのではないでしょうか。
その結果、評価が十分にされず給料に響いてしまうということが想定されます。
給料影響は事前に対策ができる
給料の低下をどう対策するか。
それにはサイドFIRE的な対策。
すなわち、ある程度資産からの収入を増やして、日々の生活費はそれで賄いなるべく自由に仕事をしていくという考え方。
資産からの収入には配当金等の株式からの資産が主流です。
一方で、日々の生活費を下げていくことも同時に対策していきます。
下記の本に多くの情報がありますのでぜひ参考にしてみてください!
家庭内での資産管理から社内公募の土台を作っていく
さらに、私は結婚していますが妻にも働いてもらうこと。
共働きはとても経済的には有利です。
さらにしっかりと家計簿をつけて資産額や支出を把握。家庭内で共有しています。
その結果、一定の貯金額以上の余剰資金は投資に回していきます。
私はVOO(S&P500)等の米国株ETFを中心として購入し、配当金等の収入を得ています。
現在は新NISA等の非課税の優遇もあるため、より一層有利な状況です。
これらの金融資産でしっかりと土台を固めていっています。
その土台の上で社内公募に挑戦する方が気楽ですし、安定した精神状態を維持することができます。
最後に
社内公募は会社員という中で主体的にキャリアを選べる非常に大きな魅力があります。
この裏には、異動後に必要なパフォーマンスが発揮できず、収入が減ってしまう可能性もあります。
この収入の減少で立ち行かなくなってしまう家計の場合は、お金の不安とキャリアの不安のダブルパンチになってしまいます。
盤石な家計の土台を固めておくためにも、家計の支出を把握し、貯金からの投資への資産拡大をしていくことが大切なのではと思います。
コメント